TOPページMBAのキャリア > MBA留学生数の推移

アクシアムでは、1999年より毎年、日本からのMBA留学生の推移を調査しております。この取り組みは、日本人MBA留学生を取り巻く環境を継続的かつ包括的に把握する活動の一環として実施しているものです。

2015年度も調査を実施し、その結果がまとまりましたのでご報告致します。

 

2016年12月調査結果(Class of 2017-2018)要約

今年は、弊社にて春に開催させて頂いた海外ビジネススクールの合格者向けキャリアセミナー渡航前ジョブフェアの申込者数ならびに参加者数が過去最多であったことから、合格者数が増加したのではと推測しておりましたが、昨年度と比較し微増という結果に終わりました。

  • 本調査に対し、有効回答があった対象校は全部で46校。
  • 総数は昨年の217名から219名、うち私費留学生は77名から80名と、わずかに3名の増加に留まりました。
  • TOP10のスクールについては、私費留学生の総数が60名から66名に増加、企業派遣生は36名から40名に増加しており、学校ごとでばらつきはあるものの、全体として約1割増という結果でした。大きな変化ではないものの、2年連続の増加を確認することができ、2016年までの減少傾向からは脱したようです。
  • 地域別の特徴としては、米国の2年制ビジネススクールが11名増の159名、一方、欧州では9名減少して37名となりました。
  • ただし、欧州のビジネススクールは1年制プログラムを実施している学校が多いため、2017年単年度の視点で帰国するMBA留学生(2年生+1年生)の数を見てみると、米国からは167名、欧州からは99名、その他の地域からは34名がMBAを取得して帰国する計算になります。

今回の調査は全ビジネススクールを網羅するものではありませんが、主要校については、上記のように合計300名の新たな海外MBAホルダーが誕生する見込みです。キャリアマーケットにおいて、それらの海外MBA人材を求める各社が、有用な人材の獲得に向けて競い合うことになります。

【MBA留学生数の全体推移 (2017-2018抜粋)】

校数 2017年卒 2018年卒
全体 私費 全体 私費
US(2年制) 30 148 46 159 49
Europe(2年制) 3 46 16 37 16
その他(2年制) 4 23 15 23 15
2年制 計 37 217 77 219 80
校数 2017年卒
全体 私費
US(1年制) 2 19 1
Europe(1年制) 9 53 34
その他(1年制) 2 11 8
1年制 計 13 83 43

【2年制上位10校 MBA留学生数 】

地域 学校名 2018年卒
全体 私費
Europe IESE Business School 16 6
US University of Pennsylvania (Wharton) 14 6
Europe London Business School 12 3
US Harvard University 11 5
ASIA National University of Singapore 10 4
ASIA Hong Kong UST Business School (HKUST) 10 9
US Northwestern University (Kellogg) 9 4
US Columbia University 9 2
US Massachusetts Institute of Technology (Sloan) 9 2
Europe HEC 9 7
2年制 計 219 80

mba_top2016


 

本調査は各ビジネススクールの在校生や日本人学生会、卒業生、同窓会、学校関係者の皆様のご協力を得て実施しております。
ご協力をいただきました皆様に厚く御礼申し上げます。

追加・修正情報をご存知の方は、下記までお寄せくださいませ。

株式会社アクシアム
調査担当
cr@axiom.co.jp

キャリアコンサルタント 渡邊光章
キャリアコンサルタント 渡邊光章
【プロフィール】
大阪府立大学農学部生物コース卒業。コーネル大学 Human Resource Executive Development Program修了。留学カウンセラーを経て、エグゼクティブサーチのコンサルタントとなる。
1993年に株式会社アクシアムを創業。MBAホルダーなどハイエンドの人材に関するキャリアコンサルティングを得意とする。社会的使命感と倫理観を備えた人材育成を支援する活動に力を入れ、大学生のインターンシップ、キャリア開発をテーマにした講演活動など多数。
1997年~1999年、民営人材紹介事業協議会理事。
1998年~2002年、在日米国商工会議所(ACCJ)人的資源マネージメント委員会副委員長。
著書に『転職しかできない人展職までできる人』(日経人材情報)。
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